アルトコインの種類と特徴

 

イーサリアム/Ethereum (ETH)

 

 

イーサリアム(Ethereum)とは?

イーサリアムはビットコイン、リップルに続いて、
時価総額第3位の仮想通貨です。(2017年12月30日現在)

最近は、リップルの価格、時価総額が急上昇しています。

時価総額とは、ある時点のコイン価格で評価して、

どのくらいの金額になっているかを表しています。

 

イーサリアムの時価総額は約 8兆 1678億円(※)、
リップルは9兆3801憶円
ビットコインは約 27兆 6491億円(※)です。

仮想通貨全体の時価総額は約 69兆円(※)なので、

イーサリアム・リップル・ビットコインで
仮想通貨全体の時価総額の約 65% を占めています。

 

※ 2017 /12/30現在

 

 

 

 

 

 

 

 

 

イーサリアム(Ethereum)の単位はETHです。

2017年12月30日のイーサリアムは、1ETH=85,000円

 

イーサリアムの特徴(ビットコインとの比較)

ビットコインは、ブロックチェーンによってすべての取引履歴を管理していますが、

イーサリアム(Ethereum)は、取引で行われる契約を分散型のネットワークで行います。

 

また、ビットコインにはない、

スマートコントラクトという「契約情報」が入っている仕組みです。

 

スマートコントラクト(契約)とは、

ビットコインの場合は、ブロックチェーン上に取引履歴を残し管理しますが、

イーサリアムでは「契約情報」も残します。

 

わかりやすく説明しますね。

例えば、

イーサリアムのブロックチェーン技術を利用してAさんがBさんに100万円を貸し、

1年後に10万円の利子をつけて110万円返すという金銭貸借契約を結んだとしましょう。

 

一般的には、金銭貸借契約書を2通作成しお互いに1通ずつ保管して、

契約の証拠を残しますよね。

 

この「金銭貸借契約書」を紙ベースではなく、

ブロックチェーン上に記録しよう!ということです。

 

いいですか・・・

ビットコインの場合は、取引履歴のみでしたが、

イーサリアムでは取引履歴に加えて金銭貸借契約書を記録できるということです。

この図のイメージでしょうか。

 

 

つまりスマートコントラクトとは

「自動(オート)契約書作成&保管マシーン」です。

 

ブロックチェーンに契約書を書きこめば、第三者や仲介者は不要となります。

契約内容を改ざんし、契約の存在を否定することもできません。

 

契約書の作成を行政書士に依頼し、

公正証書や登記手続きするためには時間もコストも必要です。

契約トラブルで紛争になれば、弁護士費用が必要になり裁判の時間も要します。

 

しかし、イーサリアムのブロックチェーン技術を活用すれば、

それらのコストや時間が大きく削減することができます。

これがスマートコントラクト(契約情報)です。

 

もう一つ、ビットコインとイーサリアムを比較しておきましょう。

 

ビットコインは

プルーフ・オブ・ワーク(PoW)という承認アルゴリズム(手順)を採用しています。

 

イーサリアムは

プルーフ・オブ・ステーク(PoS)という、別の承認アルゴリズム(手順)を採用しています。

 

プルーフ・オブ・ステーク(PoS)は、

コインを持っている割合(Stake)で、ブロックの承認の割合を決めます。

プルーフ・オブ・ワーク(PoW)の弱点を克服した柔軟性の高い仮想通貨、ブロックチェーン技術です。

 

プルーフオブワーク(PoW)が抱える次のような弱点を克服できます。

  1. 多額の運用コスト、電気代

ビットコインのマイニングのようにCPUをフル稼働させて演算処理をする必要もないので、

電気代も比較的かからず、環境にやさしいですね

 

  1. マイニング(採掘)の独占・寡占・中央集権化

ビットコインのプルーフ・オブ・ワークは、

マイナー(採掘者)の計算力勝負です。

効率よく電力を消費して計算処理を早くしたものが勝ちます。

 

資金力を活かした大量の高性能スーパーコンピューターの力で、

マイニング(採掘)の報酬を得るパワーバランスが生じてしまいます。

 

プルーフ・オブ・ワークでは、

マイナー(採掘者)の独占・寡占という問題が生じにくいのが特徴です。

 

ビットコインの弱点を克服した柔軟性の高い仮想通貨、ブロックチェーン技術です。

このブロックチェーン技術を活かして、

各契約書、不動産取引・登記への活用、婚姻届、出生届、公的年金記録などの

公的記録などへの活用が期待されています。

 

2017年2月、

イーサリアムの開発や普及に取り組む、

エンタープライズ・イーサリアム・アライアンス

(EEA=Enterprise Ethereum Alliance)が設立されました。

 

マイクロソフトやシスコ・システムズCSCOなどのIT企業や

JPモルガンチェース(JPM)やクレディ・スイス・グループ(CS)などの

大手金融機関が加入しており、その数は17年7月末時点で約150社にのぼります。

 

国際機関もイーサリアムを使用したプロジェクトを始めています。

 

2017年、国際連合世界食糧計画(WFP)は、

イーサリアムのブロックチェーン技術を使用し、

パキスタンの難民100人を対象に

食糧購入資金として暗号化通貨に基づくバウチャー(クーポン)

を送付するプロジェクトを試験的に行い成功しました。

 

すでに、シリアの難民1万人に対しても実行済みで、

同様のプロジェクトを2018年末までに

ヨルダンの難民10万人を対象に行う予定だそうです。

 

リップル/Ripple (XRP)

 

リップル/Ripple (XRP)

 

 

リップル/Rippleの仮想通貨単位は「XRP」です。

時価総額は約9兆3765億円で、

ビットコイン続き、2位~3位の人気アルトコインです。

 

2017年12月30日現在では、

イーサリアムを抜き、時価総額第2位に躍進しています。

 

2017年3月に、

三菱東京UFJ 銀行がリップルを使った送金システムを採用する

と表明したことをきっかけに、

XRP=1円が2か月で50円まで高騰して話題になりました。

 

人気、投機的な買いも集まり、

2018年1月には350円まで上昇しました。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

リップル/Rippleとビットコインの比較

  1. リップル/Rippleは、
  2. ビットコインのブロックチェーン技術ではありません。
  3. リップル/Rippleシステム内で使用できる仮想通貨(XRP)です。

ビットコインは承認作業にプルーフ・オブ・ワーク(PoW)が使われますが、

リップル/Rippleは独自に開発されたシステムで承認作業が行われます。

 

ビットコインは承認作業に
プルーフ・オブ・ワーク(PoW)が使われますが、

リップル/Rippleは、
独自に開発されたシステムで承認作業が行われます。

リップルは、PoC(Proof of Concensus)
という承認作業が採用されています。

PoCは、取引を承認する人(Validator)が決められていて、
そのうち8割が承認すれば取引が承認される仕組みです。

 

承認者には信頼できる有名な大手企業(SBI・Micrsoftなど)が選ばれます。
ですから、取引が改ざんされる可能性は低いです。

また、マイニングの作業が不必要で、
取引の承認が数秒で終わる利点があります。
この取引の速さから、リップルは銀行間の送金に用いられています。


そのスピードは非常に速く、ビットコインが約10分かかるのに対して、

リップル/Rippleの処理速度は数秒と言われます。


リップル/Rippleは、
ビットコインのようにマイニング(採掘)に
大量で高額な電気消費を必要としません。
コスト削減、エコ効果も期待できます。

 

そのスピードは非常に速く、ビットコインが約10分かかるのに対して、

リップル/Rippleの処理速度は数秒と言われます。

 

  1. 両替機能と金銭取引機能

  2. リップル/Rippleは、
  1. 他の法定通貨やビットコイン・イーサリアムと自由に交換できる
  2. 両替機能や金銭取引の機能があります。
  3. 円、ドル、ユーロなどの法定通貨、
  4. 並びにビットコイン、イーサリアムで金銭を送金することができます。

例えば、

円⇒XRP⇒ドル、BTC⇒XRP⇒円のように、

リップル/Rippleは、通貨間のやり取りの際に、銀行の役割を担います。

 

SBIホールディングスの北尾氏のコメントによれば、

SBI Ripple Asiaによるリップル(XRP)を用いた海外送金では、

ビットコインは送金に1時間以上かかるが、

XRPは4秒で送金することが可能であり、

平均取引コストもビットコインの1600分の一の0.003ドルに抑えられるようです。

 

リップル社の独占・寡占リスク

XRP(リップルコイン)は、ビットコイン同様、採掘量が決まっています。

上限は1,000億枚です。ビットコインの約5倍の量が存在します。

 

XRP(リップルコイン)は、既に1,000億枚が存在しており、

ネットワーク上で処理が行われると、リップルが減少していきます。

 

ただし、全体の1000 億XRP のうち、

リップル社のXRP(リップルコイン) 保有割合は、約6割の600億XRPです。

 

リップル者の意向により、

SRP(リップルコイン)のルール変更や価格操作がされてしまうのでは?

というリスク・懸念材料があります。

 

ファンドがリップルを採用

 

今まで、多くのヘッジファンドは、

ビットコインやイーサリアムに重点を置いてきましたが、

基軸通貨にリップルを採用するファンドの誕生が発表されました。

 

リップルの将来性が期待されており、

投機マネーの流入、人気化への好材料になります。

 

  1. 大手企業が続々参入 信頼の裏付け

リップル/Rippleの送金技術には、

大手企業や国内外の銀行も大注目をしています。

SBIグループ、Google、Microsoftなどの

世界的大手企業がリップル事業への出資又は参入しています。

 

みずほ銀行、三菱東京UFJなどの国内大手銀行や世界の大手銀行も

がリップル技術の活用を実行又は計画しています。

 

この豪華な顔ぶれを見ると、

今後の送金、通貨流通(取引)システムを大きく変える技術として

注目されていることがわかります。

 

投資対象としても魅力的で信用できるコインかもしれませんね。

 

 

ビットコインキャッシュ/Bitcoin Cash (BCH)

 

ビットコインキャッシュ/Bitcoin Cashの仮想通貨単位は「BCH」です。

時価総額は約5兆5488億円で、3位~5位の人気アルトコインです。

 

 

ビットコインキャッシュ/Bitcoin Cashは、

2017年8月1日にビットコイン(BTC)がハードフォークされ、

誕生した新しい通貨です。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

分裂とは、

既存の仮想通貨のルールを変えることです。

その際に古いルールを無くし、

新ルールにすることで古いルールとの適合性(互換性)をなくす事です。

 

仮想通貨の多くは、ブロックチェーン技術によって成り立っています。

ブロックチェーンは一つのデータの連なり(配列)なので仕様を変えるためには、

  1. ルールを変更するが、古いルールも使えるままにする方法(ソフトフォーク)、
  2. 又は古いルールは無視して使えなくする方法(ハードフォーク)が必要になります。

分裂が実行されると、

「古いルール」に加えて「新しいルール」の仮想通貨が誕生します。

その新しい仮想通貨がビットコインキャッシュ/BCHなのです。

 

なぜ?分裂に至ったのか?

2016年頃からの人気を背景にビットコイ取引が急増しました。

それに伴い、ブロック(台帳)の機能が限界に迫り、

取引処理速度の低下や手数料の値上がりが生じたのです。

 

このような問題を解消し利便性を高める狙いで分裂が行われたのです。

 

ビットコインキャッシュ(BCH)の特徴(ビットコインとの違い)

ビットコインキャッシュ(BTH)はビットコイン(BTC)よりも、

最大8倍程度までデータを記録、管理できるブロック(台帳)キャパシティがあります。

 

これにより、取引の処理速度を速め、手数料を安く抑える効果があります。

一方、マイナー(採掘)業者不足やネットワークの不安定が懸念される側面もあります。

 

ちなみに、

ビットコイン(BTC)を8月1日の分裂前に保有していた人は

分裂後に、ビットコインと同数のビットコインキャッシュを

もらえる夢のような話が実際にありました。

 

例えば、10月30日現在のビットコイン価格で計算すると、

もし分裂前に1BTC(69万円)を保有してれば、

1BCH(5万円分)がもらえたのです。

 

このような経緯で、2017年8月1日に分裂が実行され、

ビットコインキャッシュが登場しました。

 

そして3カ月後に、

ビットコインのブロックサイズを2MBに拡大させる

ハードフォークを実行するという「Segwit2x」が中止(延期)となりました。

 

ビットコインキャッシュは一瞬30万円台の高値をつけました。

今年8月の安値2.2万円から15倍超の急騰劇でした。

 

ビットコインキャッシュ(BCH)は、

SBIホールディングスCEOの北尾吉孝氏をはじめ、

ビットコイン界の著名人が支持を表明していました。

 

BTCとBCHの関係は、元々は同じもので、

基本的にマイナーもユーザーも同じ人達で構成されていました。

なので、ビットコインキャッシュ(BCH)のマイナーや参加者が増えて値段が上がると、

ビットコイン(BTC)のマイナーやユーザーが減少して値段が下がりやすくなります。

 

今後は、どちらか1つが生き残るような競争状態が続く可能性もあります。

 

両者が共存していくためには、

お互いにオリジナル技術を開発運用して、差別化を図る必要があります。

今後の展開が注目です。

 

ジーキャッシュ(ZEC)

 

 
ジーキャッシュ/Zcashの仮想通貨単位は「ZEC」です。

仮想通貨Zキャッシュは、

2016年10月28日に上場されたアルトコインです。

 

時価総額は約823億円で、13位~14位。(2017年11月12日現在)

「匿名性」の高さが特徴で、ビットコインとの類似性も多く、

第二のビットコインと言われることもあります。

 

 

 

 

 

 

 

2017年12月現在、ジーキャッシュ(ZEC)の価格は

60,000円前後で推移しています。

 

上場直後は1ZEC=約40万円を一瞬だけつけましたが、

その後は一時3,000円台前半まで下げました。

 

2017年6月には、JPモルガンがジーキャッシュの技術を採用方針を材料に

40,000円台まで高騰した経緯がありました。

 

ジーキャッシュの特徴

ジーキャッシュ(ZEC)最大の特徴は「匿名性の高さ」です。

ビットコインでは、利用する一人一人に

「ビットコインアドレス」というものがあり、

誰が誰に送金したかまでは特定されませんが、

送金額やアドレスを見られることを嫌がるユーザーが存在します。

 

ジーキャッシュは、送金・受取りアドレス・金額全ての情報を

完全に隠すことができる「ゼロ知識証明」と呼ばれる技術が使われています。

 

他にも匿名性に特徴のある仮想通貨として、

モネロ/Monero(XRM)やダッシュ/Dash(Dash)

があります。(それぞれの紹介をご覧ください)

 

モネロとダッシュでは、履歴の匿名化は可能ですが、

アドレスと取引量(額)までは出来ません。

 

ジーキャッシュは、

アドレスと取引量(額)も匿名化される強みを持っています。

 

ジーキャッシュ(ZEC)とビットコイン(BTC)の類似点

ジーキャッシュとビットコインと類似点は、

  • 1、発行枚数:2100万枚
  • 2、ブロック生成時間:10分
  • 3、半減期:4年に1回
  • 4、マイニング方法:プルーフ・オブ・ワーク(Pow)
  • 以上4つはビットコインと同じです。
  • ビットコインを追いかける「第二のビットコイン」と言われます。

 

ジーキャッシュ(ZEC)の問題点

ジーキャッシュの「匿名性の高さ」は、

強みであることは間違いありません。

しかし、その「匿名性の高さ」が、問題点(弱み)になるという指摘もあります。

 

それは・・・

秘匿性の高さを悪用した、マネーロンダリング(犯罪で得た裏金)に

利用される可能性が問題視されることがあります

 

もし、現実となれば、ジーキャッシュ(ZEC)への信頼性低下の要因になります。

問題点(悪材料)もありますので、頭に入れておきましょう。

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